共働きで家計管理に慎重なカップルや夫婦にとって、住宅ローンを検討する際、どの程度の借入額が適切かは大きな関心事でしょう。

自分たちの世帯年収に見合った住宅ローン借入額の具体的な目安を知ることは、安心して住宅計画を立てる上で不可欠です。
この記事では、世帯年収別に適正な住宅ローン借入額の目安に加え、返済計画の立案に役立てるコツをご紹介します。

□世帯年収別の住宅ローン借入額の適切な目安をご紹介！

住宅ローンを計画する際、世帯年収に基づく借入額の設定が重要になります。
ここでは、年収倍率、借入限度額、返済額の三つの視点から適正な借入額を見極める方法を解説します。

＊年収倍率で考える

年収倍率は、物件価格が世帯年収の何倍にあたるかを示します。
共働き世帯の場合、一般的な物件の年収倍率は以下の通りです。

・注文住宅は約6.8倍
・新築マンションは約7.2倍
・中古マンションは約5.8倍

＊借入限度額で考える

借入限度額は、返済能力に基づいて計算されます。
一般的には、手取り年収の35パーセント以下が返済負担率の目安です。
例えば、年収600万円の場合、年間返済可能額は約168万円、これに基づく借入限度額は約3,638万円になります。

＊返済額で考える

年収倍率や借入限度額で考えた場合、毎月のローン返済が余裕のないものになり、苦しい生活を送ることになります。
月々の返済額は家計に大きな影響を与えるため、返済負担率25パーセント以下を目安にし、無理のない返済計画を立てることが重要です。

□住宅ローンの無理ない返済計画のコツって？

住宅ローンを上手に管理するためには、返済計画のコツを理解することが不可欠です。
ここでは、無理のない返済計画を立てるためのポイントをご紹介します。

1:返済比率を考慮する

年収の5倍程度が適切な借入額の目安です。
返済比率は20パーセント以下が理想的で、これにより借入額にかなりの差が出ます。

2:個人年収を基準にする

将来に起こりうる予想外の事態に備える必要があるため、共働き世帯であっても、経済的な安定を考える際には、個人の年収を基準にするのが良いでしょう。

しかし、個人の年収だけでは望んでいる物件を見つけることが難しい場合もあります。
その場合のみ、夫婦共働きならば両者の年収を合算して考えてくださいね。

3:余裕を持った計画を立てる

万が一のリスクに備え、収入の減少や予期せぬ出費に対応できる余裕を持った計画を立てましょう。
世帯年収で考える際であっても、年収の何割かを合算するといった計算をすることで、不測の事態に対応できますよ。

□まとめ

共働き世帯向けの住宅ローン計画では、世帯年収に応じた借入額の設定が重要です。
年収倍率、借入限度額、返済額の視点を踏まえ、無理のない返済計画を立てることを意識してください。

返済比率を20パーセント以下に抑え、個人年収を基準に計画することで、将来のリスクにも対応可能な安心の住宅計画を実現しましょう。